テキスタイルサプライヤー、特に在庫ストックをしている大手のテキスタイルコンバーターなどでは、基本的には、すべての販売している生地を公的試験機関に依頼して品質検査しています。
昨今の大量生産型のアパレル製品は、家電や自家用車のような工業製品と同様に、取り扱いにそれほど注意しなくても、ほとんどの物は問題が生じなくなってきています。異業種などからアパレル事業に新規参入される方などは、それでもなぜ品質検査に出しているのかの疑問に思われるかもしれません。今回はアパレルの品質管理について取り上げます。
●品質管理という目線
アパレル製品に使用される生地は、その製品に合わせて一から生地を作られている場合もありますが、出来合いの生地を購入する場合も多いです。世の中には残念ながらきちんと品質管理がされている生地だけではありません。安価に生産してくれるOEMメーカーなどが提案する生地の中には、中国の生地市場などで仕入、品質管理がなされていない物が混じっている場合もあります。
こういった生地を使用してアパレル製品を作った場合、生地の色落ちや変色、生地の強度不足による破損、混用率の間違いなどの問題が発生する可能性が高くなります。
消費者の手に渡ってから上記のような問題が発覚した場合、ほかの購入者への周知、商品の回収、補償などの膨大な手間が発生する可能性があります。また、昨今はSNSなどの口コミで悪い噂が簡単に拡散されることもあり、対応を誤れば販売者の信頼を大きく損なう事にもなりかねない事象に繋がる場合もあります。このようなリスクを減らす為にも生地検査は必要となります。
●家庭用品品質表示法の品質表示規定について
また、家庭用品品質表示法の繊維製品品質表示規定（消費者庁）にあるように、ほとんどの繊維製品には組成表示の記載が必要となるため、素材検査（混用率）は、必要となる場合が多いです。
他にも、着用時や家庭洗濯時での生地の色落ちや生地の色変化の程度を調べる染色堅牢度試験、着用中の穴あきや破断等の強度を調べる物性試験等については、洗濯取扱い表示の作成のために必要な情報となります。
※第3条第2項には洗濯取扱い表示について『家庭における洗濯処理、漂白処理、乾燥処理、アイロン仕上げ処理及び商業クリーニング処理に関する取扱方法(以下「家庭洗濯等取扱方法」という。)の表示については、取扱表示を用いて、日本工業規格L〇〇〇一(繊維製品の取扱いに関する表示記号及びその表示方法)の四・一及び四・四に規定するところによること。この場合においては、同規格の附属書Aの表A・二から表A・八までに掲げる試験方法により得られた結果、これと同等の試験方法により得られた結果又は蓄積された技術情報その他これに類するものから当然に予測できる結果に基づき、適正な取扱表示を選択すること。』と記載があります。
消費者クレーム対策としての観点からも実施しておいた方が良いでしょう。
●生地検査証の提出を求められるケースも
量販店や百貨店に納入する場合などは、各社生地検査についての基準を持ち合わしており、生地検査の提出が必要となる場合があります。納入する時点では、必要なくても、消費者クレームが発生した場合に生地検査報告書の提出を納入先から求められるケースもあります。
問題が発生した時、生地検査の結果が著しくない場合や、著しくない結果に対しての洗濯取扱い表示やデメリット表示がないことで納入先から納入責任を問われ、納入した商品の全量返品や損害に関わる経費を全て請求されることも可能性もあります。
●最後に
生地を検査に出すとなるとコストが発生してしまい、その分を商品価格に転嫁しなくてはなりませんが、自分たちと消費者を守るための必要な経費と捉えて頂きたいと思います。公的試験機関をうまく活用することで、高品質な商品を供品するための品質管理が可能です。
テキスタイルコンバーターの在庫生地を購入した場合は、依頼すれば、基本的には、生地の検査データを取り寄せてもらえます。ただし、小ロットで自社オリジナルの生地の別注をした場合などは自分で生地検査をする必要がでてきます。
どの公的試験機関に依頼すればいいかわからない場合は、tunageruにてご紹介も可能です。お問い合わせください。
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